アメリカで専門職（エンジニア、看護師、会計士）として働くには？就労ビザが必要？

アメリカ国籍を持たない方がアメリカで働くためには、適切な就労ビザの取得が必須です。特に、エンジニア、看護師、会計士などの専門職に就いている方が、自身のスキルを活かしてアメリカで働きたいと考えた場合、就労ビザで就業できるのか疑問に感じる方も多いでしょう。

本記事では、アメリカで専門職として働きたいと考えている方々に向けて、就労ビザの種類、申請プロセスを詳しく解説します。特に、エンジニア、看護師、会計士の各専門職に焦点を当てて解説しますので、該当の専門職に就いている方はぜひ参考にしてください。

アメリカで働くための就労ビザとは

アメリカ国籍を持たない方が、アメリカで働くためには、法的な要件を満たしていることを証明するために就労ビザの取得が必要です。

就労ビザには、職業ごとにいくつかの種類があり、それぞれ取得条件が設けられています。ここでは、就労ビザの種類と取得要件、申請プロセスを詳しく解説します。

就労ビザの種類と要件

アメリカで働くための就労ビザは多岐にわたりますが、専門職に関連する主要なビザには以下のものがあります。

H-1Bビザ：特殊技能職ビザ

H-1Bビザは、特定の専門職に従事するために設計されたビザです。主に、情報技術、エンジニアリング、医療、会計などの分野で働く外国人労働者に発行されます。申請者は、関連する分野での学士号またはそれに相当する資格を持っている必要があります。

O-1ビザ：アーティストビザ

O-1ビザは、科学、芸術、教育、ビジネス、またはスポーツの分野で顕著な能力を持つと認められた個人に対して発行されます。このビザを申請するには、国際的な賞の受賞や同分野における顕著な貢献など、特別な実績を証明する必要があります。

L-1ビザ：駐在員ビザ

L-1ビザは、多国籍企業が外国の従業員をアメリカの支社、子会社、または関連会社に転勤させるために使用されます。このビザは、管理職や専門知識を持つ従業員が対象で、アメリカでの雇用が一時的なものであることを前提としています。

就労ビザ申請の流れ

就労ビザの申請プロセスは、選択したビザの種類によって異なりますが、一般的には次の手順で進めていきます。

1. スポンサーの確保：就労ビザを取得するには、スポンサーを確保する必要があります。基本的にはアメリカの雇用主がスポンサーとなり、申請者のためにビザ申請を行ってくれます。
2. 書類の準備と提出：ビザ申請の際は、学歴や職務経歴、保有資格を証明する書類の準備が必要です。また、雇用主は申請者のために特定のフォームを提出し、申請料を支払う必要があります。
3. 面接と承認：書類提出後、申請者はアメリカ領事館または大使館で面接を受けます。面接では、ビザの要件を満たしていることを証明し、アメリカでの就労計画について説明しなければなりません。面接後、ビザの承認が下りれば、アメリカでの就労が認められます。

専門職別のアメリカでの働き方

自分の専門性や資格を活かしてアメリカで就労したいと考える方も多いでしょう。例えば、エンジニア、看護師、会計士といった職業に就きたいと考える方の場合、それぞれ資格要件、求められるスキルセットが異なります。ここでは、アメリカで働くために必要なステップと考慮すべきポイントを、専門職別に詳しく解説します。

エンジニアとしてアメリカで働く主要なビザ

アメリカでエンジニアとして働くためには、いくつかのビザオプションがあります。主要なビザにはH1Bビザ（特殊技能職ビザ）、F1ビザ（学生ビザ）、L-1ビザ（駐在員ビザ）、そしてグリーンカード（永住権）が含まれます。

H1Bビザ

H1Bビザは、アメリカ企業で専門職として働くためのもので、有効期限は3年から最長6年までです。このビザの取得には、アメリカ企業からの事前の内定が必要であり、特定の学士号や専門分野での職歴が求められます。

F1ビザ

F1ビザは、アメリカで学ぶ学生に発行される学生ビザで、有効期限は最大5年です。F1ビザ保有者は、専門分野に関連する仕事に就けるオプショナル・プラクティカル・トレーニング（OPT）に最長12ヶ月参加できます。

L-1ビザ

L-1ビザは、駐在員ビザと呼ばれ、転勤でアメリカの関連会社にて働く場合に用いられるものです。多国籍企業に勤務している場合は、L-1ビザを取得するとよいでしょう。有効期限は通常3年、特定の条件下で最長7年まで延長可能です。

グリーンカード

アメリカの永住権を取得することで、アメリカ国内で働くことが可能です。永住権を証明する「グリーンカード」を所持することで、アメリカにて居住・就労が可能になります。グリーンカードを取得するには、家族関係、雇用、投資、特定の才能や能力に基づく申請などがあります。

アメリカでエンジニアとして働くためのパターン

アメリカでエンジニアとして働くためには、いくつかのパターンがあります。ここでは、主なパターンを3つ紹介します。

アメリカ留学からの就職

まずはF1ビザを取得し、アメリカに留学することから始まります。留学中にOPTを利用することで、専門分野に関連する仕事に就く機会が与えられます。次に、OPTの期間中にH1Bビザの要件を満たしたうえで、アメリカでの就業先を見つけます。H1Bビザを取得できれば、最長6年間アメリカで働くことが可能となり、その間に永住権を取得すれば無期限で滞在と就労が許可されます。

アメリカでの駐在

多国籍企業の社員として、アメリカの関連会社に駐在する場合、L-1ビザを取得します。駐在員としての赴任が終了した後も、アメリカに滞在し就業する道があります。その場合、L-1ビザから永住権が認められるグリーンカードの取得を目指します。永住権を得るには、労働局からの認可と移民局への申請が必要で、一定の期間がかかります。

研究者として活躍しOビザを目指す

Oビザは、科学、芸術、教育、ビジネス、またはスポーツの分野で顕著な能力を持つ個人に発行されるビザです。特定の条件を満たさない場合や、抽選を回避したい場合には、研究者としての経験を活かしてOビザの取得を目指すことができます。ただし、Oビザの申請には、優秀な科学者としての証明書類や推薦状などが必要です。

看護師としてアメリカで働く

アメリカで看護師として働くためには、NCLEX（看護師免許試験）に合格し、さらに永住権の取得が必要です。「永住権ではなく、H-1Bビザでは就労は認められないのか？」と疑問を抱く方も多いと思いますが、看護師は準学士号（短大・高専）を取得していれば就業できることから、H-1Bの学歴基準を満たしていないと判断されるケースが多いようです。

実際に、移民局では多くの看護師のH-1Bビザ申請を却下しています。そのため、多くの外国人看護師はグリーンカード（永住権）を取得することで、アメリカでの就労を目指しています。

就労ビザの選択肢と申請プロセス

グリーンカードを申請するには、まず勤務先を見つけ、その医療機関がグリーンカード申請をサポートしてくれるかを確認する必要があります。具体的には、就職先の確保、CGFNSビザスクリーンの審査通過、そして経験豊富な移民弁護士への相談が含まれます。

また、看護師の求人は年間を通じてあり、特にバイリンガル能力を持つ看護師は有利に働くことがあります。特に、アメリカの医療機関では実績が重視されるため、履歴書には個人の特性や経験をアピールする内容を盛り込むことが大切です。

したがって、アメリカで看護師として働く際には、就職活動を積極的に行い、複数のポジションに申し込むと良いでしょう。

会計士としてアメリカで働く

会計士が海外、特にアメリカで働くためには、主に4つのルートが挙げられます。具体的には、国内監査法人からの出向、国内企業からの出向、現地の監査法人への就職、そして現地企業への就職です。

どのルートを選択する場合でも、自身がアメリカにてどのようなキャリアを築きたいかを見据えた上で、入念に準備を進めることが大切です。

国内監査法人からの出向

国内の監査法人では、グローバルに活躍できる人材を育成するために、世界各地のグループオフィスや法人に人員を派遣する研修プログラムや海外赴任プログラムを実施しています。

派遣期間や派遣先は、監査法人によって異なりますが、一般的には期間は1年から数年単位が多く、アメリカ以外にも欧州、アフリカ、アジアなど様々です。

国内企業からの出向

海外展開を進める日系企業に入社し、海外の子会社や支社に出向する方法もあります。もし、アメリカに子会社や支店がある場合は、現地で経理財務部門の責任者として活躍する機会があります。

現地の監査法人へ就職

海外監査法人の中途採用に応募し、直接現地法人に入社する方法です。求人サイトでは、アメリカや中国、シンガポール、イギリス、タイ、ベトナムなど、現地に日系企業が多い地域での求人が見られます。仕事内容としては、財務・税務を担当するほか、現地法人のマネジメントを担うことが多いようです。

現地企業へ就職

現地企業の中途採用に応募する方法もあります。行きたい国や地域をピンポイントで選べるメリットがありますが、日本では現地企業の情報が得られにくかったり、ビザの取得や給与水準など、考慮すべき点が多いこともネックでしょう。海外転職に強い転職エージェントに相談することも有効です。

まとめ

アメリカで専門職として働くためには、適切な就労ビザの取得が必要です。このプロセスは複雑ですが、正しい準備と情報に基づけば、エンジニア、看護師、会計士などの専門家も成功の道を見出すことが可能です。

また、現地で活躍するには、英語力の向上、専門性の強化に励むほか、普段から適切なネットワーキングを構築することも有効です。特にビザ申請に関しては、手続きが複雑かつ時間が掛かるケースが多いため、アメリカでの就労を検討し始めたら、早いタイミングで専門家に相談することもおすすめします。

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